『STRESCOPE(ストレスコープ)』は、高精度のストレスチェックの実施に留まらず、
ストレスチェックを熟知した担当プランナーが事前準備から集団分析結果のご説明、
改善施策のご提案などを伴走支援するサービスです。
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ストレスチェックから始める職場の活性化 / STRESCOPE
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現代社会において、私たちは日々多様なストレスに直面しています。特に職場では、仕事量の多さや質的な負担、上司や同僚との人間関係や自身へのキャリアや将来への不安などが要因となり、多くの労働者がストレスを感じています。実際に厚生労働省の調査においても「約8割の人が職場で強い不安、悩み、ストレスと感じる事柄がある」と回答していることが分かっています。
そしてWHOも「過重労働や低い裁量、不安定な雇用環境がメンタルヘルスを脅かすリスクになる」と警鐘を鳴らしています。仕事における過度なストレスは、精神的な疲弊、バーンアウト、離職、あるいはうつ・不安障害の発症といった問題を引き起こします。しかし、ストレスそのものを完全にゼロにすることは現実的ではありません。そこで重要になるのが「ストレスコーピング」という考え方です。コーピングとは、ストレス要因に直面したときに個人が取る対処のことであり、言い換えれば「ストレスと上手に付き合い、乗り越えていくための工夫」です。
従業員が心身ともに健康で、いきいきと働き続けるためには、会社による配慮やケアだけでなく、従業員自身が適切なコーピングを身につけること、両輪で推し進めていくことが欠かせません。
後編である本コラムでは、従業員のコーピングスキルを高めるために会社の人事労務担当者が実践すべき対応策について詳しくご紹介します。
コーピングの理論や種類、メンタルヘルスに与える影響については前編の記事でご紹介しています。健康経営にご関心のある会社の人事労務ご担当者様は、ぜひ前編の記事とあわせてお読みください。

従業員のストレスコーピングスキル(ストレス対処能力)は、職場のメンタルヘルスと生産性の両面に大きく影響します。心理学や医学の研究では、コーピングスキルが高い人ほどストレス関連指標(例:コルチゾール)や主観的健康との良好な関連が示唆されており、心身の不調リスクの低減が期待されます。また、困難な状況でも冷静に対応できるため、職場での人間関係の悪化やバーンアウト(燃え尽き症候群)の発生やうつなどのメンタルヘルス関連疾患の発症予防にも寄与します。
さらに、別の調査では、ストレス対処力が高い従業員の多い組織ほど、欠勤率が低く、生産性や従業員エンゲージメントが高い傾向が報告されています。従業員一人ひとりがストレスと上手に向き合い、前向きに行動できるようになることは、健全で持続可能な職場づくりの基盤となるのです。
仕事をする上で、ストレスを完全に避けることはできません。前編でもご説明した通り、ストレスは低すぎても高すぎても、どちらも仕事のパフォーマンスや生産性を下げることが知られています(ヤーキーズ・ドットソンの法則)。
つまり職場ストレスは「排除すべき」という考え方ではなく、ストレスに対して適切に対処することが重要なのです。
人事労務担当者は、組織のメンタルヘルス向上において中核的な役割を担います。従業員と経営陣をつなぐポジションにあるからこそ、効果的なストレスコーピング支援策を企画・実行できる立場にあります。ストレスコーピングスキルは、ある程度従業員個人の特性や能力に依存する部分もありますが、人事・労務担当者の関わり方次第で、組織全体として底上げすることが可能になるのです。

ストレスコーピング力の向上は、従業員のメンタルヘルスを守るだけでなく、職場全体のパフォーマンスを高める重要な取り組みです。その中心的な役割を担うのが人事・労務担当者です。組織全体としてストレスへの適応力を高めるには、どのような仕組みや支援が有効なのでしょうか。ここからは、人事・労務担当者が実践できる具体的な施策を解説していきます。
本題に入る前に、前編でご紹介した「ストレスコーピングの2つのタイプ」について、簡単に振り返ってみましょう。
コーピングには以下の2種類があり、どちらか一方に偏らず、状況に応じてバランスよく使い分けることが大切です。
問題焦点型コーピング
ストレスの原因となる「問題」そのものに働きかけ、解決や軽減を図る方法。
情動焦点型コーピング
問題を直接変えるのではなく、自分の感情の整理やリラックスを通じて、ストレスを和らげる方法。
人事労務担当者が中心となり、会社として「ストレスと上手に付き合う力を育てる」という明確な方針を打ち出すことが重要です。
ストレスを完全に排除することは現実的に不可能ですが、「対処できる力がある」という自己効力感を高めることで、従業員のレジリエンス(※1)は確実に向上します。
この方針を経営層・管理職にも浸透させ、「ストレス対処は個人任せではなく、組織として支援する文化」を作ることが組織のストレスへの対処力を高める第一歩です。
(※1)レジリエンスとは:
レジリエンスとは、逆境や強いストレスや困難に直面したときに、しなやかに立ち直る力、つまり「精神的回復力」のことです。たとえば、バネをギュッと押しても指を離せば元に戻るように、心もつらい出来事によって一時的に傷ついても、徐々に元の自分を取り戻せる力が「レジリエンス」です。コーピングはストレスに対するその場の具体的対処であるのに対し、レジリエンスは“困難に直面したときの全体的な立ち直る力を指します。
従業員のストレス対処力を高めるには、セルフケア(自分自身の健康や生活の質を維持・向上させるために、自分で適切に考え行動する力)を身に着けることが不可欠です。そのためには、会社主体でセルフケア教育を実施することが有効です。ここで重要なのは「知識を伝えること」にとどまらず、「使えるスキルとして定着させる」ことです。まずはストレス反応の生理的・心理的なメカニズム(心拍変動、呼吸変化、自動思考の強まりなど)を理解してもらい、その上で、「自分のストレスサイン」を書き出すワークを行い、早期に気づく力を養います。
さらに、前編で紹介した問題焦点型・情動焦点型コーピングを実践的に学べるよう、思考パターンを見直すワークを取り入れることが効果的です。
たとえば、「難易度の高いプロジェクトへの対応」や「上司からの指摘後の落ち込み」など、職場で実際に起こりやすい場面を題材にしたロールプレイやグループワークを行うと、より現実に即した学びになります。
また、認知行動療法やリフレーミング、マインドフルネス瞑想法などを取り入れることで、従業員が自分に合ったセルフケアの方法を身につけ、日常業務の中でも活用できるようになります。
教育による知識提供だけでなく、日常の中で実践しやすいストレス軽減法を紹介することも効果的です。たとえば、マインドフルネス呼吸法や短時間でできるストレッチ動画、あるいはストレスコーピングやセルフケアに役立つアプリなどを、社内Webサイトやイントラネットに掲載しておくことで、従業員がいつでも気軽にアクセスし、自分に合った方法を実践できる環境を整えることができます。
タイムマネジメントは問題焦点型の中核であると同時に、不安の低減(情動面)にも寄与します。
たとえば仕事量が多くてストレスを感じる場合、「優先順位を決めてスケジュールを整理し、余裕をもった行動計画を立てる」など時間の使い方を改善することは、業務量過多や時間的なプレッシャー等のストレスの源を直接軽減するコーピングと言えるのです。ある研究結果では、タイムマネジメント行動とウェルビーイング(心身ともに健康で、社会的にも満たされた良い状態)との関連があることが示されています。
また、時間管理は情動焦点型コーピングの側面もあります。例えばスケジュールを整え、タスクの全体像を見える化することで、「何から手をつければいいのか分からない」といった不安を軽減します。さらに「今日はここまでできた」という小さな達成感を得ることが自己効力感を高めます。
従業員のタイムマネジメント能力を向上させるために人事労務担当者ができることは、時間管理の基本(優先順位付け、ToDoリストの作り方、タスクの分解など)を学ぶ教育研修を実施することです。単なるノウハウ伝達ではなく、「自分の時間の使い方を振り返る」内容にするとより効果的といえるでしょう。また、管理職向けに「部下の集中時間を確保するマネジメント」や「優先度を共有する1on1の進め方」を教育することも有効です。教育研修以外にもタスク管理ツールの導入や、 残業抑制・休息促進の仕組みを整えることも有効です。
海外のとある研究では、職場のストレスマネジメント施策の実効性を高めるうえで、ラインマネジャーの関与が極めて重要であることを指摘しています。上司が従業員の意見を取り入れ、主体的に介入を進めることで、ストレス対策の効果が定着しやすくなるのです。
従業員のストレスコーピングスキルを高めるうえで、管理者によるラインケアは欠かせない取り組みです。上司は日々の業務や人間関係など、従業員のストレス状況を最も近くで把握できる立場にあり、ストレスの早期発見と一次予防に大きな役割を果たします。また、上司が業務の優先順位を一緒に整理したり、タスクの調整を行ったりすることで、従業員は「問題を解決する行動(問題焦点型コーピング)」を取りやすくなります。これにより、自分で状況をコントロールできるという自己効力感が高まり、ストレス耐性の向上にもつながります。
さらに、上司が相談に応じ、共感的に話を聞くことは「情動焦点型コーピング」を支援することにもなります。安心して気持ちを打ち明けられる環境は、心理的安全性を高め、組織全体のレジリエンスを強化します。
厚生労働省の指針でも、ラインケアは職場のメンタルヘルス対策の中核と位置づけられています。上司がストレスマネジメントに主体的に関わることで、従業員が自然にコーピングスキルを学び合う風土が育ち、健康で生産的な職場づくりが実現していくのです。
一方で、管理者をサポートする体制も必要です。人事労務担当者は、管理職が部下のメンタルヘルス問題で悩んだ際に相談できる体制も整備することが求められます。産業保健スタッフとの定期的な情報交換の場の設定、困難事例の検討会の開催、管理職同士の情報共有の促進など、管理職を孤立させない仕組みづくりが重要です。
職場における相談窓口を設置することも、従業員のストレスコーピング力を高めるうえで有効な施策になり得ます。
ストレスを抱えた従業員が、問題を一人で抱え込まずに早期に相談できる環境を整えることで、問題焦点型コーピングを促進することができます。
また、相談の過程で専門家や第三者に自分の気持ちを話すこと自体が、情動焦点型コーピングとしての効果をもたらします。話を共感的に聞いてもらうことで感情が整理され、冷静に次の行動を考えられるようになります。加えて、産業医や保健師、心理士などの専門家が関与する場合には、ストレス反応や思考の傾向を踏まえた具体的な対処法のアドバイスを受けることも可能です。
このように、相談窓口は単なる「問題解決のための場所」ではなく、従業員が自分のストレスへの向き合い方を学び、コーピングスキルを育てる「成長の場」としての機能も持ちます。
つまり相談窓口を整備することは、従業員一人ひとりのレジリエンス向上に寄与し、ひいては組織全体のメンタルヘルス基盤を強化することにつながるのです。
従業員50人以上の事業所ではストレスチェック制度が義務化されており、多くの企業で導入されています。ストレスチェックは実施して終わりではありません。本来の価値は、「個人の気づき」と「組織の環境改善」 の両輪で活かすところにあります。
まず従業員一人ひとりに返却される個人結果表を、単なる結果通知の紙として扱うのではなく、セルフケア力を高める解説ツールとして設計することが重要です。
ストレスチェックの本質は、「診断」ではなく「気づき」です。質問票の回答を通じて「自分がどんな状況でストレスを感じやすいのか」「そのときどんな反応が出るのか」を理解するとともに、ストレスチェック実施後には「このようなときにこんな対処をするとよい」といったヒントを添えることで、従業員が実践の第一歩を踏み出しやすくなります。
個人レベルだけでなく、ストレスチェックの真価は集団分析(部署・職種別分析)にあります。組織全体でどんなストレッサーが多いのかを把握することで、「どのコーピング力を高める支援が必要か」を明確にできます。
以下にいくつか事例をご紹介します。
仕事の量と裁量がストレス要因の場合
タイムマネジメントや優先順位付け研修を導入
上司・同僚との関係のストレスが高い場合
傾聴・リフレーミングなど情動焦点型スキルの研修を検討
達成感の低さや役割不明確さがストレスに直結している場合
目標設定やフィードバックの仕組みを改善
さらに、高ストレス者に対する産業医による面接指導は、従業員のストレスコーピングスキルを高める貴重な機会となります。専門家から自分に合ったストレス対処法や生活習慣の改善ポイントについて助言を受けることで、メンタル不調に陥る前に自らストレスを適切にコントロールできるようになります。
従業員が心身ともに健康で、いきいきと活躍できる職場を実現するためには、個人のストレスコーピングスキルの向上と、組織全体での支援体制の構築という両輪の取り組みが欠かせません。
これまで、人事・労務担当者が従業員のコーピングスキルを高めるために実践できる取り組みについてご紹介してきましたが、ここで挙げた内容はあくまで一例です。すべてを一度に導入する必要はなく、自社の状況や職場の風土に合わせて、実現可能なものから取り入れていくことが大切です。
小さな取り組みの積み重ねが、従業員のストレス耐性を高め、結果として組織全体の活力や生産性の向上につながります。ぜひ、自社に合った方法でストレスコーピングを推進し、「人が心から働ける職場づくり」にお役立てください。
まとめ
1.ストレスは避けられないが、対処はできる
2.コーピングスキルは組織の生産性を支える
3.人事労務担当者が果たすべき役割
4.セルフケア教育で実践力を育てる
5.ラインケアと相談体制の整備
6.ストレスチェックを行動のきっかけに
STRESCOPE(ストレスコープ)サービスは主に以下の特徴があります。
現状・課題の可視化:
表面的な結果だけでは見えない、組織の深層にある課題をデータに基づいて可視化します。
こころとからだを整えるためのセルフケアポイントの配信:
個人結果表では、漫画イラストを取り入れた親しみやすいデザインで、セルフケア力を高めるヒントを楽しく学べる構成になっています。
専任プランナーによる伴走支援:
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ご要望に応じて、経営層向けの分析報告や衛生委員会での結果報告などを代行・同席。分析結果の社内フィードバックを円滑に進めるお手伝いをいたします。
実施後の充実サポート:
ストレスチェック実施後の施策実行状況の共有や、更なる改善に向けたご提案など、継続的な職場環境改善をサポートします。
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