STRESCOPE（ストレスコープ）は個人と組織の両面からストレスの原因を明らかにし、
メンタル不調の予防や定着率の向上につなげていくストレスチェックサービスです。
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ストレスチェックならストレスコープ／従業員の定着率向上へ
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近年「健康経営」という考え方が広まりつつあります。健康経営とは、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することです。健康投資を行うことで、従業員の活力向上や生産性の向上に繋げることを目的としています。
健康診断施策や食事や運動に関する保健指導で、健康経営に取り組む企業は増加しています。しかし、睡眠に注目している企業はまだ少ないのが現状ではないでしょうか。睡眠はプライベートな時間に行う、個人に特有な活動であり、仕事とは異なるため、企業が介入すべきものかどうか疑問に感じる方もいるでしょう。しかし、社員一人一人の睡眠の質は企業の労働生産性に大きな影響を与えます。
そこで今回は、睡眠不足が労働生産性の低下を招く理由について解説します。また、健康経営のための企業が取り組むことができる睡眠改善方法についてもご紹介します。
睡眠と労働生産性は密接に関連しています。日本の労働者は、先進国の中でも特に睡眠時間が短い傾向にあります。
OECD（経済開発機構）の調査によると、日本人の労働者のベッドタイムの平均は、
・男性で 7時間52分
・女性で 7時間36分
※この時間は「寝床で過ごす時間」であり、実際に眠っている時間はこれより短い
と、先進7か国中最も短い数字となっており、これが労働生産性の低下にもつながっていると考えられます（参考：OECD(経済開発機構) GENDER EQUALITY）。
実際に、日本人の時間当たり労働生産性（2021年時点）は49.9ドル(5,006円）で、先進7か国中最下位です。OECD加盟38カ国中で見ても、27位ですから、日本は労働生産性が低い国であるといえます（参考：公益財団法人日本生産性本部「労働生産性の国際比較2022」）。
生産性が低下してしまう理由の一つとして、睡眠不足による集中力の低下が挙げられます。
睡眠不足は、判断力や創造性にも影響を及ぼし、日中のパフォーマンスを低下させます。また、睡眠不足はストレス耐性を下げ、職場でのコミュニケーションに障害を引き起こす可能性があります。
睡眠と生産性の関係に関する複数の研究が、この問題の重要性を示しています。
例えば、東京医科大学と慶應義塾大学の共同研究では、睡眠不足が労働生産性に与える影響が明確に示されています。
特に、若い世代（33歳以下）では睡眠時間の短縮が生産性の大幅な低下に繋がることが分かっています。睡眠不足が引き起こす認知機能の低下は、ミスの増加やエンゲージメントの低下に直結します。
睡眠不足はまた、職場での安全性の問題にも関連しており、特に運転業務や物理的作業を行う従業員にとっては重大なリスクとなります。
（PR TIMES 株式会社こどもみらい 「睡眠と生産性の関係」）
睡眠不足の社会的コストも無視できません。睡眠不足による生産性の低下は、経済全体に大きな損失をもたらします。
例えば、日本のGDPへの影響は10兆円前後の規模に上ると推測されています。企業はこの問題に取り組むことで、従業員の幸福感の向上と組織の効率性の向上の両方を実現できます。睡眠の質を高めることは、単に個人の健康に良いだけでなく、企業としても健康経営に近づく第一歩になり組織全体のパフォーマンス向上にも寄与します。
したがって、睡眠改善の取り組みは、企業にとって戦略的な優先事項であるべきです。
睡眠不足が引き起こす職場での問題は多岐にわたります。
まず、集中力の低下が最も顕著な問題です。睡眠不足により、従業員は作業に必要な注意力を維持するのが難しくなります。これにより、エラーが増加し、仕事の品質が低下します。また、睡眠不足は仕事へのモチベーションにも影響を及ぼします。
睡眠負債が蓄積した従業員は、新しいアイデアを生み出す創造性や、困難な課題に取り組む意欲が低下します。
睡眠不足はまた、従業員の健康問題も引き起こします。
十分な睡眠が得られない従業員は、高血圧や心血管疾患、糖尿病などのリスクが高まります。これらの健康問題は、長期的な休職や生産性の低下を招く可能性があります。さらに、睡眠不足はメンタルヘルスにも影響を与えます。不安やうつ病のリスクが高まり、これが職場でのパフォーマンスに悪影響を及ぼします。
睡眠不足は組織内のコミュニケーションにも悪影響を及ぼします。睡眠に問題があるとチームワークや協力関係の維持に困難が生じます。
これは特に、高いレベルの協働が求められる職場では深刻な問題です。睡眠不足は、職場のモラルや従業員間の関係性にも影響を与えます。睡眠不足によるイライラや短気は、職場の雰囲気を悪化させ、チームの結束力を低下させる可能性があります。
では、従業員の睡眠改善のために、どこからアプローチするとよいでしょうか？
まずは従業員全体の睡眠について現状把握から始めることが重要です。
健康診断の問診項目に「睡眠で充分な休養が取れていますか？」という質問がありますが、個人の主観が混じるかなり大まかな質問のため、具体策を検討するためには不足があります。そこで、従業員に睡眠に関する質問紙調査(医学的に妥当性等の検証されている項目からなるアンケート)を実施し、睡眠のパターンや、睡眠に関する悩みの傾向を把握するという方法があります。
従業員全体の睡眠の現状を把握できたら、全体で睡眠に関するセミナーを実施するのも良いでしょう。
次に、個々の従業員のニーズに応じた睡眠改善プログラムの導入を検討します。
これには、個別睡眠衛生教育や、睡眠障害のスクリーニング、専門家によるカウンセリングが含まれることがあります。
睡眠改善には、職場環境の改善も不可欠です。
長時間労働の削減、遠距離通勤の改善、適切な休憩時間の確保、ストレスマネジメントの導入などが重要です。
また、従業員の健康に配慮した勤務シフトの設計も重要な要素です。
特に交代制勤務を行う職場では、睡眠周期に配慮したシフトの設計が効果的です。
厚生労働省では、働き方・休み方ポータルサイトを開設し、企業が従業員の働き方・休み方の見直しや改善に役立つ情報を提供しています。具体的な取り組み事例も数多く掲載されているので、従業員の睡眠時間の確保の為に、具体的な休み方の工夫など、是非ご参考にしてみてください。
健康経営のために従業員に対して睡眠改善を導入検討・実施する際ですが、職場文化や浸透している価値観が大きく影響する場合があります。
日本企業特有の「時間投入量を増やすことで成果を上げる」という考え方から脱却し、「同じ時間内での成果の最大化」を目指す文化の浸透が重要です。時間資源を有効活用し、仕事の付加価値を高めることが、健康経営の成功のカギとなるのではないでしょうか。
このコラムでは、睡眠不足が労働生産性に及ぼす深刻な影響をご説明しました。
睡眠不足による生産性の低下は、社会全体で見ると、日本の国内総生産（GDP）に10兆円を超える規模の悪影響を及ぼしていると考えられています。企業が睡眠の問題に取り組むことは、従業員の健康を改善するだけでなく、生産性とエンゲージメントの向上にも寄与します。したがって、睡眠改善への取り組みは、企業にとっての戦略的な優先事項となるべきであり、具体的な改善策の実施について検討する必要があるでしょう。
睡眠改善は、単なる健康問題ではなく、組織の成長に直結する戦略的な取り組みの1つです。
田中倫子(産業保健師) / 志村哲祥(医師・産業医)(監修)
STRESCOPE（ストレスコープ）は、職場の環境に合わせた様々な受検方法に対応したストレスチェックサービスです。仕事のストレスチェック以外でも食事やアルコール・睡眠・運動などの「生活習慣」についてのストレス反応や、うつ病発症リスクなど、従業員の“将来的な”不調のリスクを明らかにします。
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