STRESCOPE（ストレスコープ）は個人と組織の両面からストレスの原因を明らかにし、
メンタル不調の予防や定着率の向上につなげていくストレスチェックサービスです。
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ストレスチェックならストレスコープ／従業員の定着率向上へ
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先日、ある企業の人事労務担当者から、次のような相談が寄せられました。
「私たちA社は法令に従い、ストレスチェックを実施していますが、メンタルの問題や不調で困っていると思われる人たちから高ストレス面談の申し出がほとんどありません。従業員支援プログラム（EAP）も導入し、積極的に利用を勧めているにもかかわらず、利用率は低迷しており、効果が見られません。一方で、社歴の浅い従業員のメンタル不調による離職が増加しています。果たして、私たちの会社は、従業員にとって効果的なメンタルヘルス対策を行えているのでしょうか？」
この問題は、特定の企業だけの課題にとどまらず、多くの企業が直面する普遍的なものです。
このコラムでは、従業員のメンタルヘルス対策におけるセルフケアの重要性と、その教育・推進方法まで、データをご紹介しながら検討していきます。
現在、多くの企業がメンタルヘルスの問題に直面しています。 先日、厚生労働省より、新規学卒就職者の離職状況(令和２年３月卒業者)が公表されており、こちらによれば、就職後３年以内に、3人に1人が離職をしていることが分かります。
そして、就労を継続できない理由の大部分にはメンタルヘルスの問題があり、メンタルヘルスの問題による休職では、半数以上が退職に至ると言われています。
実際、労働人口が減っているにもかかわらず、うつ病など精神疾患で休職して傷病手当金を受給している人の数は増えていることからも、働く人の精神的な健康の問題が増えていることがわかります。
ストレスチェックの実施や、EAP（従業員支援プログラム）の導入などの健康投資にも関わらず、このような状況となると、企業内でのメンタルヘルス対策の有効性に疑問を抱く担当者も増えるでしょう。
昨今、従業員のメンタルヘルス問題への対応については、企業主導の取り組みに依存する傾向にあります。メンタルヘルス対策はもちろん企業が主導するものではありますが、実は企業側からの対策だけでは不十分です。
なぜなら従業員自身が自己のメンタルヘルスを管理する「セルフケア」も非常に重要であるからです。
このことを、データをみながら一緒に確認していきましょう。
企業に求められるメンタルヘルスケアとは、従業員のセルフケア（自己保健義務）のサポートを指します。ここでは、ストレスチェックデータと共に、従業員の残業状況や生活習慣を分析したデータを見てみましょう。
例えば、残業がほとんどない状態を基準（1）とした場合、80時間以上残業する従業員は3.3倍の確率で高ストレスに該当しやすくなります。
残業時間が増加するとストレスレベルも高まることが容易に想像でき、これは残業時間管理が従業員のメンタルヘルスの影響や不調の要因を与えることを示しています。
しかし、従業員のストレスに影響を及ぼす要因は、仕事の状況だけではありません。
例えば、「食事の規則性」は重要なファクターであり、規則的な食事をする従業員を基準（1）とした場合、不規則な食事をする従業員は9.5倍高ストレスに該当しやすくなります。意外にも、従業員本人の食生活が、仕事の要因よりもストレスに大きく影響していることが分かります。このように、仕事の状況以上に、食事や睡眠といった生活習慣が従業員のストレスに大きく影響しています。よって、従業員のセルフケアの強化が大切なのです。
セルフケアの定義を確認してみましょう。
厚生労働省が「労働者の心の健康の保持増進のための指針」の中で示している「4つのケア」の中に「セルフケア」が出てきます。
以下4つのケアの説明（こころの耳より）
私たちが自分自身で行うことのできるケア。働く人が自らのストレスに気付き、予防対処し、また事業者はそれを支援すること。
具体的には、個人が自身のメンタルヘルスを保つために行う日常的な活動です。これには適切な睡眠、適切な食事、定期的な運動、ストレスマネジメント技術の習得などが含まれます。
管理監督者が行うケア。日頃の職場環境の把握と改善、部下の相談対応を行うことなど。
企業の産業医、保健師や人事労務管理スタッフが行うケア。労働者や管理監督者等の支援や、具体的なメンタルヘルス対策の企画立案を行うことなど。
会社以外の専門的な機関や専門家を活用し、その支援を受けること。
次に、具体的なセルフケアサポート対策とその展開について考えてみましょう。
生活習慣に関する指導（食事指導や睡眠衛生指導）を提供することで、従業員のライフスタイル全体の改善を図るのも一つの方法です。これらの対策は健康診断や生活習慣病対策周辺の施策と思われがちですが、実際にはメンタルヘルスも改善され、不調の要因を未然に防ぐことが可能です。
メンタルヘルス対策と生活習慣の改善は密接に関連しています。例えば2型糖尿病患者のうつ病の有病率は非糖尿病者と比較して2倍高いことが知られています（うつ病と糖尿病に関する記事（英文）：pubmed）。これは、糖尿病予防対策がメンタルヘルス対策にもつながっていることを示しています。
企業は従業員にセルフケアの知識を提供し、その実践をサポートする環境を整える必要があります。セミナーやe-learningの提供、産業医や保健師の健康相談設定、健康保険組合の保健指導の利用など、提供方法は様々です。
すでに食生活改善セミナーなどが提供されているため、同じ内容の実施をためらうことがあるかもしれません。しかし、たとえ同じ内容やテーマであっても、新しい情報や知識でアップデートすることができるよう、これらを定期的に開催することは重要です。
情報提供により、従業員がセルフケアを見直すきっかけを提供できるようになります。また、既に取り組んでいる企業では、教育内容に以下のポイントを含めると効果的です。
適切な食事指導には食事の規則性、栄養バランス、量やタイミングなどが組み込まれていることがお勧めです。また、適切な睡眠指導には、睡眠の量、質、リズムと、それらのメンタルヘルスとの関係についての説明が含まれていることがお勧めです。
さらに、運動指導やストレスマネジメント指導など、様々なアプローチが有効ですが、集団の課題に寄り添ったものであれば一層効果的です。
実は、冒頭のお悩み相談の企業は、労働時間管理も健康状況（健康診断）管理も、とてもしっかりとなさっています。こういった基本的な衛生管理が、メンタルヘルス対策の大切な土台となっていることも忘れてはいけません。
今回は、それに加えて、企業に求められる対策として、従業員のセルフケア（自己保健義務）に焦点を当て、ストレス対策をさらに充実させる方策をご紹介しました。
STRESCOPEは、通常のストレスチェック設問に加えて、食事や睡眠といった生活習慣の中でもメンタルヘルスに密接に関わることが知られている内容についても調査することで、その回答内容に応じて、その方のストレス課題に沿ったわかりやすいセルフケアのアドバイス漫画や動画をご提示します。
STRESCOPEなら、ストレスチェックの受検から従業員へのセルフケア教育までを、ワンストップで効果的に行うことができますので、従業員のセルフケア強化に取り組みたい方は、利用をご検討してみてはいかがでしょうか？
田中倫子(産業保健師) / 志村哲祥(医師・産業医)(監修)
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