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ストレスチェックならストレスコープ／従業員の定着率向上へ
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<前編：睡眠ガイドを読み解く>
<中編：良質な睡眠をとるための3つのポイント>
に引き続き、「〜厚生労働省による【健康づくりのための睡眠ガイド 2023】から読み解く～ 睡眠とメンタルヘルスの関係性について＜後編＞」ということでご紹介していきます。
昨年、厚生労働省の検討会において「健康づくりのための睡眠ガイド 2023 」が策定されました。
健康と睡眠には密接な関係があり、昨今対策が叫ばれているメンタルヘルスも睡眠と深い関連があります。
さらに睡眠は、労働生産性に対しても影響を与えることが分かっています。(過去の関連記事 ：睡眠不足が労働生産性の低下を招く3つの理由)
つまり働く世代にとって、良質な睡眠をとることは、仕事の時間を含めた「自身の生活の質を高めること」に繋がっていくのです。
一方で厚生労働省の調査結果では、休養が十分とれていない者の割合が増えている、とされています。そこで今回国を挙げて従来の睡眠指針が改訂され、「健康づくりのための睡眠ガイド 2023 」が策定されました。
<前編：睡眠ガイドを読み解く>と<中編：良質な睡眠をとるための3つのポイント>では、新しい睡眠ガイドの内容について触れ、良質な睡眠をとるために、個人が留意すべきポイントについて詳しく触れてきました。
一方で、前述の通り、睡眠は労働生産性とも関連が深く、睡眠に問題を抱える従業員が多ければ多いほど会社の利益全体に与える影響も無視できません。
OECDの調査によると、日本社会全体で見たときの調査からも日本の国内総生産（GDP）に10兆円を超える規模の悪影響を及ぼしているとされています。
後編では、会社の人事や労務部門で働く皆さまのために、職場で働く従業員の健康のために会社ができることには何があるのか、どのように従業員の睡眠の問題にアプローチをすればよいか、過去の関連記事の復習も兼ねて、ご説明します。
会社が従業員の睡眠の問題に対してアプローチするためには、以下の3つのステップを踏んで対応することがお勧めです。
ステップ① 現状を把握する
ステップ② 現状に応じて、知識やツールを提供する
ステップ③ 会社側の課題を検討し、改善する
従業員がどの程度睡眠に問題を抱えているか、まずは現状を把握することが最初の一歩です。それでは、従業員の睡眠状況を把握するためには、どのような方法があるのでしょうか。
まず考えられる方法は、会社で年に1回実施が定められている健康診断の問診項目と、ストレスチェック(常時雇用する従業員が50名以上の会社で義務付けられています)で確認することです。
健康診断の問診項目には、睡眠について「睡眠で充分な休養が取れていますか」という質問がありますが、これは非常に大まかな質問であり、具体策を検討する判断材料としては不足があります。
また厚生労働省が展開しているストレスチェックの一般的な57項目の質問票は、睡眠についての細かい傾向までを確認することは困難です。
それでは、より効果的な方法は何でしょうか。
従業員の睡眠状況をより詳しく把握するためには、睡眠にかかわる内容のアンケートを実施することです。しかし、いざアンケートを実施するとなると、内容を一から検討し、集計も必要となる等、実施者の労力がかかってしまいます。そこでより良い方法として考えられるのが、ストレスチェックの機会を活用し、従業員全体の睡眠状況を把握するという方法です。
従業員の睡眠の状況も把握できるストレスチェック (医学的に妥当性等の検証されている項目からなるアンケート)では、その質問項目で、睡眠のパターンや、睡眠に関する悩みの傾向を把握することができます。ストレスチェックのなかで実施することで、集団分析の実施とあわせて、職場の状況と睡眠の現状・傾向と関連付けて把握することができますので、対策を検討するために効果的と言えます。
現状を把握し、課題が明らかになった後は、課題へのアプローチが可能となります。
課題へのアプローチとして具体的な方法に、睡眠をテーマとしたセミナーの実施や配信など、健康教育の場を活用した従業員への情報提供があります。夜勤のある職場やシフト勤務の職場などは、そのような職場の環境に応じたセミナーを開催することも効果的です。
最近では睡眠状態を計測することのできるデバイスが、世の中に出てきています。手首に巻く時計のようなタイプのものから、布団等の下に敷いて計測する機器、そしててスマートフォンにインストールしておくだけで睡眠の状況が把握できるアプリもあります。
計測されたデータは、アプリなどに転送されて自分でも確認ができますし、従業員の同意が得られれば、個人が特定されない範囲でデータの分析を行うこともでき、次の打ちてを講じる参考情報とすることもできます。
このような睡眠計測ツールを会社として貸与することで、健康経営を促進していることへのアピールの1つにもなるでしょう。
さらに一歩踏み込んだ対応として、それぞれの会社の業務形態や特徴を踏まえた睡眠改善プログラムの活用が挙げられます。
従業員個人に対して1対1のサポートも実施してくれるサービスもあり、従業員個人の睡眠の質の改善を図ることで、組織全体の睡眠状況の改善を目指していくものです。
会社の現状や課題に応じて、このような睡眠改善プログラムの導入を検討してみるのも良いでしょう。
業務形態として、遅番や早番、夜勤勤務者がいる会社の場合は、シフトの組み方などの再検討を行い、従業員が十分に睡眠時間を確保できるように、勤務形態を調整することを検討しましょう。
また、適切に休養がとれるよう、仮眠室や休憩室の物理的な環境調整も大切です。
日勤のみの勤務者しかいない会社であっても、十分に勤務時間のインターバルを確保できるよう、業務量の見直し等を検討する方法があります。
<前編：睡眠ガイドを読み解く>でご説明した通り、睡眠とメンタルヘルスには深い関連があります。
特定の職場で睡眠に問題のある従業員が目立ったり、特定の組織で高ストレス社やメンタル不調の従業員が多く出ている場合は、職場に何らかの要因が認められる可能性があります。
その場合は、前述のようなシフトの調整をはじめとする物理的な環境調整のほか、職場のコミュニケーションは適切か、仕事の負担や進め方は適切か、等 睡眠以外の部分でも情報収集を行い、職場環境改善を行う必要があります。
睡眠不足がある場合、短時間の昼寝には、午後の集中力を高め、労働生産性を回復させる効果があります。そのため、昼寝が取りやすくなるように呼びかけを実施したり、全社で睡眠時間の確保と質向上に取り組んでいる姿勢をみせることも大切です。
睡眠障害に悩む従業員に対し、社内外に相談窓口を設置することや、設置した窓口を周知することも効果的です。
睡眠の問題を抱えている従業員のなかに、さらに別の健康問題を抱えている従業員が存在する可能性があります。
睡眠は、心身の不調が現れやすいとされています。そのため、睡眠の問題を契機として、心身・メンタルの不調がある従業員の早期発見と早期対応につなげる事が可能になります。
睡眠は個人の問題と考えてしまいがちですが、このように、会社が従業員の睡眠改善のためにできることは沢山あります。
従業員の方にご自身の睡眠に対する気づきを与えることができるのも、また会社なのです。まずはご自身の会社の状況を把握してみませんか。また、従業員の方に、睡眠が心身の健康にとって大切であることへの気づきを与えてみませんか。
ストレスコープでは、企業様への組織のフィードバックはもちろん、アンケート回答の結果に基づき、従業員個人の方に対しては、睡眠や生活習慣についてのアドバイスによって、セルフケアを支援します。従業員のメンタルヘルス対策の強化に関心のある会社の人事労務部門の方は、お気軽にお問い合わせください。
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