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今回は「〜厚生労働省による【健康づくりのための睡眠ガイド 2023】から読み解く～ 睡眠とメンタルヘルスの関係性について＜前編・中編・後編＞」ということで3つの記事に分けて紹介していきます。
本記事では、主に
・健康づくりのための睡眠ガイドとは？
・良質な睡眠をとるための3つのポイント
を中心に紹介していきます。
睡眠は私たちの心身の休養に欠かせない生活活動の一部です。
読者の皆さんはご自身の睡眠に満足されていますか？
昨年、厚生労働省の検討会において「健康づくりのための睡眠ガイド 2023 」が策定されました。
睡眠については既に10年前、健康づくりのための睡眠指針 2014が策定されていますが、なぜ今回内容の改訂に至ったのか、どのように内容がブラッシュアップされたのか、特に睡眠とメンタルヘルスの関連に着目して、詳しく解説していきます。
早速ですが、「睡眠不足」と聞くとどのような状態が思い浮かぶでしょうか。
仕事や家事のための早起きで、なかなか睡眠時間がとれない…
こういった状態が続くと、起きても疲れが十分に取れていなかったり、日中も眠くなり集中力が切れたり、疲れが十分にとれない事で、なんだか気分が晴れない事もあるでしょう。
皆さんも、このような経験をお持ちかもしれません。
睡眠不足が続くと風邪を引きやすくなったりなんとなく病気にかかりやすくなりそう…そんなイメージをお持ちの方もいるかもしれません。
睡眠不足は身体的な病気にかかりやすくなる事が分かっていますが、うつ病をはじめとする精神疾患とも深い関連がある事が分かっています。
睡眠不足は私たちに日中の眠気や疲労感をもたらし、頭が十分に働かない事によって注意力を低下させ、適切な判断力を鈍らせるなど、作業効率の低下を引き起こします。
精神疾患との関連性があり、作業効率の低下にも繋がる事になると、仕事にも影響が大きく、睡眠不足の社員が複数存在する集団では、労働生産性の低下による経済的損失も無視できません。
ご存知の通り、日本人は世界的にも睡眠不足だと言われており、健康経営が叫ばれている昨今では睡眠の問題は働く世代にとっても重要な課題となっています。
健康づくりのための睡眠指針 2014の策定から約10年が経過し、睡眠に関する新たな科学的知見も分かってきています。さらに国は健康日本21（第二次）最終評価報告書において「睡眠による休養を十分とれていない者の割合を低下させる」ことを目標としていましたが、令和4年の評価では、むしろ「増えている」との結果になりました。
そこで国を挙げて睡眠・休養分野の取組をさらに推進し、より多くの国民が良い睡眠を習慣的に維持するために必要な生活習慣を身につける手立てとなることを目指して健康づくりのための睡眠指針 2014が見直され、最新の科学的知見に基づいた健康づくりのための睡眠ガイド 2023が策定されました。
本ガイドの内容を理解する事で、ご自身の心身の健康に役立てていただく事はもちろん、会社の人事労務部門で働く皆様には、ご自身の会社で働く従業員のためにもお役立ていただきたいと思います。
「そもそも睡眠は個人の課題で、会社が立ち入るべき問題ではない」「従業員の睡眠課題にどのように会社が関わっていくのかイメージが湧かない」と思う方もいるでしょう。実は、会社が従業員の睡眠改善のために出来る事はいくつもあります。
具体的に、どのように会社が社員の睡眠の問題にアプローチができるのかについては、詳しくは本コラムの続編でお伝えしますので、ご関心のある方はぜひ続編もお読みください。
(過去の関連記事はこちら：健康経営は睡眠改善から！睡眠不足が労働生産性の低下を招く3つの理由)
まず今回の記事では導入編として、主に睡眠とメンタルヘルスの関連や、良い睡眠とは何か、を順を追ってご紹介します。
健康づくりのための睡眠ガイド 2023の改訂ポイントは、大きく分けると以下の3点です。
①適正な睡眠時間と、睡眠による休養感の確保に向けた推奨事項を、年代別や性別の特徴に着目してとりまとめた点
②科学的根拠に基づいた睡眠の留意点をとりまとめた点
③良質な睡眠のための環境や生活習慣等の見直しのための推奨事項を具体的にまとめた点
つまり良質な睡眠確保のため、年代や性別に応じたケアができるように、より具体的な内容を取り纏めたものが今回のガイドラインの改訂のポイントと言えるでしょう。
先ほども触れた通り、睡眠は身体の疾患だけではなく、精神疾患との関連が強く示されています。
不眠症の人々は不眠症のない人々と比較してうつ病を発症するリスクが約２倍(出典)もあり、うつ病患者の約8割には睡眠障害がみられる(出典)ことが分かっています。
つまり睡眠とメンタルヘルスには深い関連があり、メンタルヘルスを語る上で、睡眠の問題は切っても切れない関係なのです。
最近ではこころの病気の患者数が増加傾向にありますが、同時に国の調査では、睡眠による休養が十分とれていない人の割合も年々増えているとされています。
睡眠による休養が十分にとれない状態では、良質な睡眠とは言えません。
「良質な睡眠」は仕事の時間を含めた生活全体の質を高め、こころの病気の発生を防ぎ、心身共に健康な生活を送るための、重要な要素の一つとなるのです。
では「良質な睡眠」とは具体的にどのような睡眠でしょうか。どうすれば「良質な睡眠」をとる事ができるでしょうか。ポイントは、大きく分けると3つあります。
ポイント①：睡眠には個人差があるが、6時間以上を目安として休養感を確認する
ポイント②：睡眠のリズムを意識する
ポイント③：生活習慣や嗜好品など普段の行動を改善する
今回の記事ではポイント①について詳しく解説します。
ポイント②③はこの記事の続編でご紹介しますので、ご自身や従業員のメンタルヘルス・睡眠にご関心のある方はぜひお読みください。
良質な睡眠をとるために睡眠時間は何時間以上とれば良いのでしょうか。睡眠時間は長ければ長いほど良いのでは？とお考えの方もいらっしゃるかもしれません。
実は睡眠には個人差があり、何時間以上寝れば良い、という絶対的な答えはありません。睡眠ガイドの内容によれば、働く世代はおおよそ６〜８時間が適正な睡眠時間と考えられ、１日の睡眠時間が少なくとも６時間以上確保でき るように努めることが推奨されています。７時間前後の睡眠時間の人が生活習慣病やうつ病の発症及び死亡に至るリスクが最も低く、一方でこれより長い睡眠も短い睡眠も、うつ病の発症及び死亡のリスクを増加させることが報告されているとの記載もあります。つまり「睡眠時間が長ければ長いほど良い」という訳ではないという事です。
睡眠時間そのものも大切ですが、睡眠によって得られる休養感も重要なポイントです。
睡眠ガイドには、日本の成人を対象とした研究において、睡眠による休養感が低い人ほど、抑うつの度合いが強いことが示されています。６時間未満の睡眠でも睡眠が充足する人もいれば、８時間以上の睡眠時間を必要とする人もいます。睡眠時間のみに囚われず、日中に眠気が出ないような睡眠をとることや、睡眠によって得られる休養感を得られるようにすることが大切です。
・睡眠には個人差があるが、睡眠時間の目安は一日6時間から8時間。
・睡眠時間だけに囚われず、睡眠によって得られる休養感も大切である。
続編では、残りの2つのポイントについて詳しく解説すると共に、会社が社員の睡眠のために具体的に何ができるのかについても記載しますので、ぜひ続編もお読みください。
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仕事のストレスチェック以外でも食事やアルコール・睡眠・運動などの「生活習慣」についてのストレス反応や、うつ病発症リスクなど、従業員の“将来的な”不調のリスクを明らかにします。
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